日本からアメリカに駐在員としてお越しになり、日系企業で現地採用者として働かれている日本人の方々向けに社内外のアメリカ人とどのようにしたらより効果的に仕事を遂行することができ、彼ら/彼女らとのスムーズな人間関係を構築して高い生産性をあげていくことができるのかをテーマとしたセミナーを企画いたしました。

共に働くアメリカ人との間で効果的な人間関係を築き上げていくためには、言語や文化の違いから発生するコミュニケーションの問題を克服し、彼ら/彼女らが持っているスタイルと日本人の持っているスタイルとの違いを相互に理解し、その上で両サイドからすり合わせてギャップを埋めていくという辛抱強い取り組みが必要であるといえます。

本セミナーでは、文化やスタイルといった眼には見えない暗黙知が持つ要素を体系化し、それら暗黙知の状態から次第に眼に見えるような形へと具現化し、今後の皆様の日常業務の中で学習し応用可能としていくことのできる、さまざまな具体的アイデアやヒントをご提供してまいります。

アメリカにお越しになりましてまだ日の浅い方にとりましては、「駐在員赴任後研修」としてお受けいただければ誠に最適なセミナーとなります。また、すでに何年もアメリカでお仕事をなさってこられたベテランの方にとりましては、今まで体験されたことに対しての確認と整理ができる、またとないセミナーの機会になるのではないかと考えています。アメリカでご活躍されております多くの日本人の方々にぜひともご参加していただきたいセミナーといたしまして、ご案内させていただきます。

<本セミナーの主な内容>

1. 日米コミュニケーション・スタイルの違い
2. 日本のホウレンソウとアメリカのフィードバック
   
3. 日米チームワークの考え方とその違い
   
4. 日米企業文化と組織の違い
   
5. アメリカ人との会話（スモールトーク）
   
6. アメリカ人との効果的な会議の進め方
   
7. ハイブリッド・コーポレートカルチャーを育成する
   
8. ケーススタディを通じての効果的な問題解決

英文メールの書き方に関する参考書籍は数多く出版されているのですが、ビジネスに適した英文メールの書き方やメールでよく使われる便利な英語表現といった内容のセミナーというものは、実のところほとんど行われておりません。

かたや日本人の方々との間で頻繁にメールをやりとりされているアメリカ人ビジネスピープルからは、コミュニケーショ ン・スタイルの違いや文化的背景の違いなども含めて、日本人から届くメールの対応でのやりとりに苦労が絶えないということも耳にします。

本スカイプ・ライブ・セミナーを通じて、日本人にはなかなか気がつきにくい日本人特有のおかしな英語表現、逆にこう 書けばアメリカ人の心に響く、ウケる。そして行動を促すといったメールの書き方を具体例を通じて指南させていただきます。さらにプロ フェッショナルなイメージを作り出せるようなメールの書き方のノウハウなどをあますところなく、お伝えさせていただきます。

<本セミナーの主な内容>

1. ビジネスレターとEメールの違い
2. 英文でメッセージをクリアに伝えるためには
3. アメリカ人との間で注意すべきメール上でのエチケット
4. 英語ネイティブの発想と思考について
5. ビジネス場面別英文メールの具体例
6. 最新ビジネス英語を理解する
7. アメリカ人の心に響くキーワードを使う
   

皆様は、マーケティングという言葉をお聞きになりますとどのようにお考えになるでしょうか。 よく云われますことは、マーケティングは、“消費財メーカーや小売業ビジネスでは重要かもしれないが、うちは生産財メーカーで、企業である客先との取引しかしていないからあまり関係ないね。” といったご意見です。 しかし、生産財メーカーさんであろうが、小売業者さんであろうが、マーケティングの手法を取り入れた戦略やコミュニケーションは、今や必須のものとなってきました。 安くてよい品質で、技術力があれば黙ってでも売れるというような時代は、もう20年以上も前に終わっているのです。

現代は、マーケティングとして使えるツールは、インターネット上に溢れかえっています。 そしてさまざまなメディアが台頭しています。 これらを黙って見過ごしている余裕など、皆様の会社にもないはずです。 世の中の新しいトレンドをつかみ、それに乗って新規市場開拓をしていくには、マーケティングのノウハウと効果的なコミュニケーションスキルがどうしても必要です。 アメリカの企業は、その点では、長日の実績を積んでいます。 せっかくアメリカでビジネスをなさっているのですから、アメリカが得意としている技術をどんどん取り入れて試してみる土壌に皆様は本来恵まれているはずなのです。

本セミナーでは、今までなかなか捕らえにくい点があったマーケティングという分野に皆様が少しでも日常のツールとして使えるようなノウハウとしてご紹介し、応用可能な視点でセミナーを企画させていただきました。 アメリカでは、日々新しい企業や製品が生まれ、そのためのマーケティングやコミュニケーションが数限りなくなされています。 そのマーケティングの推移と最前線とを知り、さまざまな具体例やケーススタディを通じて、皆様へのアイデアやヒントにしたいと考えています。 ぜひともこのセミナーにご参加していただき、マーケティングというものを少しでも身近なものとして、皆様の会社でご活用することができれば光栄です。

＜本セミナーの主な内容＞

1. 伝統的なマーケティング手法から最新のマーケティング手法へ
2. マーケティング･ミックスとは
3. 市場セグメンテーションの理解
4. ポジショニング戦略
5. マーケティング･コミュニケーションとは
6. SNS (ソーシャル・ネットワーキング・サービス) を使ったマーケティング
7. ニッチ・マーケティングとスィートスポット
8. ストーリーテリングを活用する
9. ブランドとブランディング
   

アメリカで働いている日本人の企業経営者または管理職の方々にとりまして、アメリカでの従業員の雇用や採用手順、そして社内においての人事管理全般に関わる一般的基本事項について、日頃からその理解を深めておくということは大変重要な要件であるといえます。

皆様の会社では、従業員ハンドブックやジョブ・ディスクリプションが既にご用意されているものと存じますが、書かれてあるそれら内容を十分ご理解しておくとともに、毎日の企業経営や業務の中で発生する、さまざまな質問や問題に対して、企業経営者ならびに管理職社員の身に立って、どのようにして対処し、問題の解決をはかったらよいのかを、コンセプトやヒントならびに解決可能なシナリオに基づきましてご説明させていただきます。

また本セミナーでは、アメリカの人的資源管理（HRM)の概要について、日本で行われている人事管理と比べてどのように違うかについても合わせてご説明させていただきます。 アメリカで企業経営にたずさわっている経営者ならびに幹部社員の方はもちろんのこと、アメリカ人の部下を持たれるマネージャーの方、あるいは社内で指導的立場に置かれております専門職の方々にとりましても、誠に最適なセミナーとなります。

＜本セミナーの主な内容＞

1. アメリカにおける人的資源管理（HRM）とは？
2. 日系企業における人的資源管理の傾向
3. 従業員ハンドブックとジョブ・ディスクリプション
4. 従業員の採用手順
5. 競争力のある給与システムとベネフィット
6. 社内のセクハラ対策
   

アメリカには、連邦雇用法が数え切れないほど存在しています。しかし雇用法専門の弁護士でもない限り、すべての雇用法に現実として精通することは不可能なことですし、その必要性もまたありません。それでも数え切れない雇用法の中でも、どうしても皆様がアメリカの地で企業経営を営む上で、知っていて欲しい、そしてコンプライアンスをしていただきたい代表的な雇用法を15ほど選別いたしまして、本セミナーの中で、詳しくご紹介させていただきます。

特にEEO（Equal Employment Opportunity）に直接関係する雇用法、さらに従業員への団体保険や年金制度などのベネフィットに関する法律は、アメリカで企業経営をし、従業員を雇用している企業経営者ならびに人事のお仕事をされている管理職者やご担当者の方々は、どうしても知っておいていただきたい内容の法律となります。そしてこれらの法律は、仮に知らなかったということで、コンプライアンスされていなかった場合には、単に知りませんでしたという理由では済まされない厳しいペナルティが企業に科せられ、しかも訴訟にまで発展する恐れがあります。

HRコンサルタントの立場から、法律の内容をわかりやすく、企業経営に携わる皆様方に日本語で丁寧にご説明します。日系企業の皆様にあくまでもプロアクティブなアプローチをご指南させていただき、日系企業として打ち出すことのできる対策に関しましても、具体的な事例と合わせてお話しいたします。

<本セミナーの主な内容>

1. 雇用法に関する法律用語とキーワード
2. FLSAとExempt Employeeの定義
3. EEOに関する雇用法
4. ベネフィットに関する法律
5. 雇用法に基づいたケーススタディ

アメリカで働いている従業員に企業から提供されている福利厚生制度の中において、健康保険は、最も企業の負担が大きくなおかつその保険料も毎年通常のインフレ率を大幅に上回る割合で上昇が続いているのが現状です。その健康保険制度に対して、今年3月23日、ついにオバマ大統領によって医療保険改革法案 （Health Care Reform Bill) が、下院本会議においてわずか7票差で可決となりました。この医療保険改革法が雇用主である皆様の企業に今後どのような影響をもたらすのかについて、現状で予測され、わかりうる範囲で最大限の情報のご提供と検討とをさせていただきます。（ただし、医療保険改革法は、日々変更が加えられておりますので、セミナー資料に書かれてある内容にも後日変更となることがありますので、ご了解下さい。）

さらに、アメリカの今日の健康保険の状況や今回の新しい法案が成立した経緯や背景事情、今までの歴史などについてもご説明いたしますので、アメリカの社会基盤や福祉制度、それに携わる国の政治体制や立法というアメリカの深層部分にまで切り込んだセミナーをご経験いただけます。　企業経営者ならびに幹部社員の方々はもちろんのこと、人事や総務、税務や経理をなさっている管理職の方、あるいは、実務ご担当者の方々にとりましても、誠に最適なセミナーになるかと存じます。

<本セミナーの主な内容>

1. アメリカにおける医療改革の歴史
2. アメリカにおける医療制度全般
3. アメリカの公的医療保険と民間の団体保険
4. 企業が従業員に提供する健康保険
5. アメリカの民間保険会社と組織
6. 医療保険改革法案の骨子
7. 今後10年間の医療改革タイムライン
8. 保険料の税控除プログラム
9. 従業員へのコミュニケーション
10. 今後の予測と企業としての対策
    

皆様は、マーケティングという言葉をお聞きになりますとどのようにお考えになるでしょうか。 よく云われますことは、マーケティングは、“消費財メーカーや小売業ビジネスでは重要かもしれないが、うちは生産財メーカーで、企業先との取引しかないからあまり関係ないね。” といったご感想です。 しかし、生産財メーカーさんであろうが、小売業者さんであろうが、マーケティング手法を取り入れた営業戦略は、必須のものです。 安くてよい品質で、技術力があれば黙ってでも売れるというような時代は、もう10数年以上も前にとっくに終わっています。

国土の広大なこのアメリカでは、営業を行うといっても、とても日本のようにはいかず、非効率になりがちです。アメリカでの営業活動は、十分にマーケィング志向を取り入れた戦略を取らなければ、日系企業としては早晩立ち行かなくなります。マーケティングとして使えるツールは、現在インターネット上に溢れていますが、それらツールを使うことが即マーケティングになると云うのも短絡過ぎます。ツールは当然ながら、ビジネスで使うには向き・不向きがあるのも事実です。
本セミナーでは、知名度も企業サイズもここアメリカではハンディのある日系企業が取るべき営業上での、そしてマーケティング上における有効な戦略を取り上げ、それらを検証してまいります。アメリカ企業に見る成功例・失敗例もケーススタディとして取り上げてみます。それらの具体例やケーススタディを通じて、皆様日系企業の販売活動へのアイデアやヒントにしていただきたいと考えています。

<本セミナーの主な内容>

1. アメリカのビジネススクールが行った営業調査
2. セグメンテーションからポジショニング
3. 日系企業としてのポジションニング戦略
4. 伝統的なマーケティングからソーシャルメディア・マーケティング
5. 営業戦略的に新規事業を立ち上げる
6. 企業の成功例と失敗例（ケーススタディから具体例を学ぶ）
   

日系企業で新たに人材を募集して採用をしようとする際によく見かけますことは、十分な準備や必要な文書の作成などが出来ていない状態で、とりあえず面接をしてみるというようなパターンであります。準備が十分でなければ、よい人材を採用するのに支障をきたすことがありますし、面接で不適切な 質問や発言があれば、場合によっては、それだけで訴訟のためになる恐れさえあります。

また、1回や2回の面接だけでは、どうしても判断に戸惑うことがあります。面接後に取る手順として、いくつかの重要かつ必要なプロセスについてもご説明させていただきます。そして最後に採用を決めた人材に対して渡す 「オファー・ レター」 と 「雇用契約書」 との違いについても日系企業であまり理解されていないフシがありますので、重要な違いをお話いたします。優秀な人材を見つけたら、いかに適切なプロセスを経て採用まで至るかまでの懇切丁寧なセミナーです。

<本セミナーの主な内容>

1. アメリカで従業員を採用するとは？
2. 履歴書を見る目を養う
3. 採用面接での重要なポイント
4. 面接で聞くべき質問と聞いていはならない質問
5. レファレンス・チェックについて
6. バックグラウンド・チェックについて
7. オファー・レターと雇用契約書
   

セクシャル・ハラスメントは、一度企業内で起これば、訴訟まで発展することが多く、企業側は通常多大な和解金を支払うことになります。もちろん、セクハラを受けた従業員の精神的な痛手は大きく、また社内の士気にも当然ながら悪影響が生まれます。このような社内でのセクハラの発生を防止するためには、企業としてはいろいろな対策を取る選択肢が実はたくさん用意されています。

それらセクハラ対策の重要性を理解していただき、企業経営に取り入れることがまずは肝要です。セクハラ問題は決して対岸の火事のようなものではなく、皆様の会社でも起こりうる現実的なリスクです。アメリカで働いている日本人として、特に注意すべきことも本セミナーでカバーいたします。また、セクハラ以外の差別問題に関しましても、あわせて本セミナーで取り上げて、具体的な対策を指南させていただきます。

<本セミナーの主な内容>

1. セクシャル・ハラスメントの定義履歴書を見る目を養う
2. 雇用主が負うべき責任
3. 社内で取るべき苦情処理体制
4. 防止のための具体策
5. 日本人として注意すべきこと
6. セクハラ以外での差別問題
7. ケーススタディから学ぶ
   

企業の業績、本社の意向、そして成績の思わしくない社員への対処として、解雇を従業員に言い渡さなければならない場面がここアメリカでは時には出てまいります。日本の雇用とは異なり、アメリカにおける雇用は皆様ご存知のように ”At-will Employment” が原則です。 この ”At-will Employment” とは、「随意に基づく雇用」、すなわち「従業員も会社をいつでも辞められるのと同様に、企業も従業員をいつでも解雇することが出来る」という雇用の原則です。しかし、この原則は、企業がどんな場合であっても従業員を解雇できるという意味ではないことに十分な注意を喚起する必要があります。もし注意が十分喚起されない状況下の中で、従業員の解雇を言い渡した場合には、何らかの申し立てや訴訟がその解雇した元従業員から企業に対して起こされるリスクが出てまいります。

ではどのような場合にそのような解雇後のリスクが出てくるのかという点におきまして、本セミナーでは、想定される状況を整理し、代表的なケーススタディを用いて、ご説明をしてまいります。またその際には、ベースとなる連邦雇用法にのっとって、差別的行為などがなかったか、あるいは法律違反がなかったかなどの点を精査してまいります。さらに実際に解雇に伴って起こった訴訟事例をご紹介して、職場での潜在的な問題の見える化をご指導してみたいと存じます。

どんなに注意を喚起しても、解雇という行為には、ある程度のリスクは確かに付きまとうものですが、それでもなすべき手をすべて打ち、注意深く準備を重ねての手順に従えば、解雇に伴うリスクは最小限度に抑えられるものです。それらの手順を順を追って、皆様に懇切丁寧にセミナーの中で開示させていただきます。

<本セミナーの主な内容>

1. ”At-will Employment” の正しい解釈
2. “Wrongful Termination” とは
3. Documentation の重要性
4. EEOCについて
5. 基本的な解雇手順
6. 解雇のケーススタディ
7. 解雇に伴う実際の訴訟事例
8. 州政府労働局からの失業保険通知
   

日本で導入された成果主義の多くが導入途中で頓挫し、従来の年功制と成果制とを足して2で割ったような制度に収れんしつつある日本企業の今ある現実の中で、アメリカの給与制度やベネフィットは、実はあまり日本人には知られていない点が多いようです。これらのベールを取り払い、アメリカ企業が運用しているシステムの経緯やバックグラウンド、さらに具体的な制度構築や事例を取り入れながら、本セミナーでは基本的なアメリカにおける給与・ベネフィットを俯瞰いたします。アメリカの実情を知り、それらをよく理解することで、日本との比較やその違い、そしてアメリカで企業経営を託されている日本人幹部社員や管理職の方々に、 アメリカの実情に即した社内制度の構築や改善を考えていただくヒントの場にできればと思います。

<本セミナーの主な内容>

1. アメリカにおける賃金に関する考え方
2. 賃金制度に関する雇用法
3. ペイフォーパフォーマンスとは
4. インセンティブとボーナスの算出具体例
5. アメリカにおけるベネフィットの考え方
6. 現行の医療保険制度と今後の改革
7. 新しいベネフィットの導入
8. 日系企業の特徴と課題